妊娠中のつわりがつらく、「仕事を休みたいけれど、甘えと思われないか」「何日休めばよいのか」「収入はどうなるのか」と悩む人は少なくありません。つわりの症状には個人差があり、吐き気や嘔吐だけでなく、においへの過敏、強い眠気、めまい、食事が取れない状態などが起こることもあります。
結論からいうと、つわりで仕事を続けることが難しいときは、無理をせず休む、勤務時間や業務を調整する、医師の指示を職場に伝えるという対応を検討できます。妊娠中の体調不良は、本人の気合いや努力だけで解決できるものではありません。この記事では、休む判断の目安、職場への伝え方、利用できる制度、給与や傷病手当金の考え方を、当事者向けにわかりやすく解説します。
妊娠中のつわりで仕事を休むのは甘えではありません
つわりで仕事を休むことは、体調とおなかの赤ちゃんを守るために必要な選択です。つわりの程度は、妊娠している人によって大きく異なり、同じ妊娠週数でも普段どおり働ける人もいれば、通勤やデスクワークが難しくなる人もいます。
「吐いていないから休めない」「ほかの人は働いているから休みにくい」と考える必要はありません。食事や水分が十分に取れない、立っているとふらつく、においで吐き気が強くなる、通勤中に何度も吐いてしまうといった状態なら、通常の勤務を続けることが身体的な負担になっている可能性があります。
特に、接客、医療、介護、保育、製造、営業など、立ち仕事や移動が多い職種では症状が悪化しやすいことがあります。パソコン作業であっても、吐き気や眠気、頭痛が強ければ集中できない場合があります。仕事の種類にかかわらず、安全に通勤・勤務できる状態かを基準に考えることが大切です。
休むことに罪悪感がある場合は、「仕事を休むかどうか」ではなく、「今の体調で勤務を続けることが安全か」と考えてみましょう。体調が落ち着いた後に働き続けるためにも、早めに休息を取ることが結果的に職場への影響を小さくする場合があります。
つわりで仕事を休む判断の目安
つわりで仕事を休むか迷ったら、症状の強さだけでなく、日常生活や通勤に支障が出ているかを確認しましょう。次のような状態がある場合は、無理に出勤せず、勤務先や産婦人科に相談することをおすすめします。
- 吐き気や嘔吐が繰り返し起こり、仕事にならない
- 水分を飲んでも吐いてしまう、または長時間水分を取れていない
- 食事がほとんど取れず、体重減少や強いだるさがある
- 尿の量が少ない、色が濃い、立ちくらみや動悸がある
- 通勤電車や車の運転が危険に感じる
- におい、暑さ、立ち仕事などで症状が急に悪化する
- 腹痛、出血、発熱、強い頭痛など、つわり以外の症状もある
水分が取れない、意識がぼんやりする、極端に尿が少ない、激しい腹痛や出血がある場合は、勤務の判断よりも受診を優先してください。症状によっては妊娠悪阻など、医療機関で治療が必要な状態の可能性があります。
一方で、症状が比較的軽くても、朝の通勤時間だけつらい、午後になると悪化する、においのある職場環境で吐き気が出るというケースもあります。この場合は、時差出勤、短時間勤務、在宅勤務、休憩回数の増加などで負担を減らせることがあります。自己判断で我慢し続けず、医師と職場の双方に相談しましょう。
まずは産婦人科に相談し、診断や指示を受ける
つわりで仕事を休む必要があるか迷ったら、産婦人科に現在の症状と仕事内容を具体的に伝えましょう。医師は、吐き気や嘔吐の回数だけでなく、水分摂取の状況、体重の変化、通勤方法、立ち仕事の有無などを踏まえて、休養や勤務時間短縮、業務制限などを判断します。
受診時には、次の内容をメモしておくと相談がスムーズです。
- 吐いた回数と時間帯
- 食事や水分をどの程度取れているか
- 体重の変化
- めまい、動悸、頭痛、腹痛、出血の有無
- 通勤時間と交通手段
- 職場で避けられないにおい、立ち仕事、夜勤、重い物の運搬など
- 仕事中に特に症状が強くなる場面
医師から休養や勤務上の配慮が必要と判断された場合は、診断書のほか、母性健康管理指導事項連絡カードを作成してもらえることがあります。このカードは、妊娠中や出産後の女性労働者について、医師の指導内容を事業主に伝えるためのものです。
「診断書を書いてもらえるかわからない」と遠慮せず、仕事を休む必要があること、職場にどのように伝えればよいかを相談してください。診断書やカードの発行条件、費用、記載内容は医療機関によって異なるため、必ず受診先に確認しましょう。
職場へつわりで休むことを伝える方法
職場には、できるだけ早く、簡潔に「妊娠中の体調不良で勤務が難しい」ことを伝えます。詳しい症状を全員に説明する必要はありません。直属の上司や人事・労務担当者など、必要な相手に限定して相談してもよいでしょう。
当日休む場合は、会社の欠勤連絡のルールに従い、電話や社内システムで連絡します。伝える内容は、次の4点を基本にすると整理しやすくなります。
- 妊娠中の体調不良であること
- 本日は勤務が難しく、休みたいこと
- 受診や医師への相談を予定していること
- 次に連絡できる時期や、引き継ぎ事項
たとえば、「妊娠中のつわりが強く、吐き気とめまいがあるため、本日は出勤が難しい状態です。産婦人科に相談し、今後の勤務について改めてご連絡します。急ぎの案件は共有フォルダに整理しています」と伝えれば十分です。
休むかどうかを上司だけで判断してもらうのではなく、「医師から勤務時間の短縮や休養の指示が出た場合、どの部署に提出すればよいか」「欠勤、年次有給休暇、休職のどれで処理されるか」も確認しましょう。体調が悪いときに長い説明をする必要はありません。メールやチャットで連絡した場合は、後から確認できるよう記録を残しておくと安心です。
妊娠中に利用を検討できる勤務調整の制度
つわりで仕事が難しい場合、いきなり長期休職するだけでなく、勤務時間や業務を調整する方法があります。医師の指導があるときは、その内容を事業主に伝え、必要な措置を相談しましょう。
母性健康管理措置
男女雇用機会均等法に基づき、妊娠中や出産後の女性労働者が医師などから指導を受けた場合、事業主はその指導を守るために必要な措置を講じることとされています。具体的には、通勤緩和、休憩時間の延長や回数の増加、勤務時間の短縮、休業などが考えられます。実際にどの措置が必要かは、医師の指導内容と職場の状況によって異なります。
母性健康管理指導事項連絡カード
医師の指導を職場に伝えるとき、母健連絡カードを使える場合があります。カードには、通勤緩和や休憩、勤務時間短縮、休業などの措置について記載されます。会社がカードを受け取った後の具体的な運用は、就業規則や人事担当者に確認してください。
年次有給休暇や会社独自の休暇
1日単位で休みたい場合は年次有給休暇を使えることがあります。また、会社によっては妊娠休暇、つわり休暇、妊婦休暇、失####などの独自制度を設けている場合があります。制度名や有給・無給、取得単位は会社ごとに異なるため、就業規則や社内ポータルを確認しましょう。
母性健康管理措置の具体的な内容や事業主の対応、利用できる休暇は、雇用形態や会社の規定によって異なります。必ず厚生労働省、勤務先の人事・労務担当者、就業規則などの最新情報を確認してください。
休むと給与や手当はどうなる？
つわりで休んだ場合に給与が支払われるかは、休み方と会社の規定によって変わります。年次有給休暇を使えば通常は賃金の支払い対象になりますが、欠勤、休職、会社独自の休暇では、無給となることがあります。
まず確認したいのは、次の点です。
- 年次有給休暇を利用できるか
- 半日単位や時間単位で取得できるか
- 妊娠・つわりに関する特別休暇があるか
- 休職制度の対象になるか
- 休職中の社会保険料や住民税の扱い
- 給与や賞与、評価への影響
医師の指示などにより、病気やけがのために連続して仕事を休み、給与の支払いがない場合は、健康保険の傷病手当金の対象になる可能性があります。ただし、支給には健康保険の加入状況、仕事に就けない状態の判断、待期期間、給与の支払い状況など複数の条件があります。妊娠に伴う症状が対象となるか、支給期間や金額がどうなるかは個別判断です。
傷病手当金を検討する場合は、勤務先の健康保険担当者、加入している健康保険者、医師に早めに相談しましょう。申請書には医師や事業主の記載が必要になることがあり、会社の休職処理と給付申請は別の手続きです。給付率、支給額、対象期間、申請方法は制度改正や加入先によって異なるため、必ず最新の公式情報を確認してください。
休職や長期の休みを検討するときの注意点
つわりが長引き、短期の欠勤や有給休暇だけでは対応できない場合は、休職を検討することになります。ただし、休職は法律で一律に定められた制度ではなく、会社の就業規則に基づく制度です。会社によって、休職できる理由、期間、申請期限、診断書の要否、復職条件が異なります。
休職を相談するときは、次の項目を人事・労務担当者に確認しましょう。
- つわりや妊娠中の体調不良が休職理由として認められるか
- 休職期間の上限と、延長できる条件
- 診断書や母健連絡カードが必要か
- 休職中の給与、賞与、昇給、評価の扱い
- 社会保険料や住民税をどのように支払うか
- 復職時に必要な医師の意見や勤務条件
- 産前休業・育児休業への切り替え方法
休職した後、体調が回復しても、すぐに元の業務量へ戻ることが難しい場合があります。復職前に、勤務時間、休憩、在宅勤務、通勤方法、担当業務について職場と話し合いましょう。休職から産前休業へ移る場合の社内手続きや、社会保険の手続きも早めに確認しておくと安心です。
なお、産前休業は出産予定日を基準に取得する制度であり、つわりによる休職や欠勤とは別の扱いです。産前休業を前倒しできるか、休職から切り替えられるかは、法定制度と会社の処理を分けて確認してください。
症状を悪化させない仕事中の工夫
つわりが軽度から中等度で、医師から勤務を止められていない場合でも、職場での負担を減らす工夫が役立つことがあります。ただし、工夫をしても症状が改善しない場合や、医師から休養を指示された場合は、仕事を続けるより受診と休養を優先してください。
通勤の負担を減らす
混雑する時間帯を避ける時差出勤、在宅勤務、勤務日数の調整などを相談します。電車やバスで気分が悪くなりやすい場合は、座れる経路や途中で休める場所を確認しておくと安心です。自動車を運転する場合は、眠気やめまいがあるときに運転しないでください。
においと空腹を避ける
職場に相談し、においの強い場所から離れた席に移る、換気をする、マスクを使うなどの対策を検討します。空腹で吐き気が強くなる人は、医師から止められていなければ、少量の飲み物や食べ物を手元に置けるか確認します。
休憩と水分を確保する
短い休憩を複数回取る、トイレに行きやすい場所で働く、横になれる休養スペースを確認するなど、症状が出たときにすぐ対応できる環境を整えます。水分が取れない状態が続く場合は、職場での工夫ではなく医療機関への相談が必要です。
周囲に妊娠を知られたくない場合でも、上司や人事担当者には必要な範囲で伝えると、配慮を受けやすくなります。伝える相手や共有範囲については、「同僚にはまだ伝えたくない」と希望を出して構いません。
妊娠中のつわりで休んだ後の復帰準備
休んだ後に戻りやすくするには、復帰前に「何ができるか」を職場と具体的に確認することが大切です。「体調が戻ったら通常勤務」とだけ決めるのではなく、通勤、勤務時間、休憩、担当業務、急な欠勤時の連絡方法まで話し合いましょう。
復帰時に検討できる調整の例は次のとおりです。
- 最初は短時間勤務から始める
- 出勤時間を遅らせる、退勤時間を早める
- 立ち仕事や外回りを減らす
- 重い物の運搬や危険を伴う作業を避ける
- においの強い場所や高温環境を避ける
- 休憩を取りやすい業務や席に変更する
- 在宅勤務や業務量の調整を行う
復帰後に症状が再び強くなった場合は、我慢して勤務を続けるのではなく、上司や人事に状況を伝え、再受診してください。妊娠経過や仕事内容によっては、つわりが落ち着いた後も勤務上の配慮が必要になることがあります。医師の指示が変わった場合は、母健連絡カードなどを更新して職場に提出します。
妊娠中の体調は日によって変わります。復帰できた日があっても、翌日以降も同じように働けるとは限りません。予定変更を前提に、引き継ぎ方法や緊急連絡先を決めておくと、休むことへの不安を減らせます。
妊娠中のつわりと仕事に関するよくある質問
Q1. つわりで1日だけ仕事を休むときも診断書は必要ですか？
必ず必要とは限りません。年次有給休暇や当日欠勤の扱い、診断書の要否は会社の規定によって異なります。まずは社内の欠勤連絡ルールに従い、後日も休みが続きそうな場合は、産婦人科への受診と診断書・母健連絡カードの必要性を確認してください。
Q2. つわりで仕事を休むとき、上司に症状を詳しく説明する必要はありますか？
職場全員に詳しく説明する必要はありません。上司や人事など、勤務調整に必要な担当者へ、妊娠中の体調不良で勤務が難しいこと、必要な配慮や休養期間を伝えれば対応できます。共有範囲を限定したい場合は、その希望も伝えましょう。
Q3. つわりで欠勤すると給与は支払われますか？
年次有給休暇なら通常は賃金の支払い対象ですが、欠勤や休職、会社独自の無給休暇では給与が支払われないことがあります。会社の就業規則と給与担当者に確認してください。傷病手当金の対象になる可能性もありますが、条件があるため、加入している健康保険者と勤務先に相談しましょう。
Q4. 医師に休むよう言われていなくても、母健連絡カードは使えますか？
母健連絡カードは、医師などの指導内容を事業主へ伝えるために使用します。仕事で困っている具体的な状況を産婦人科に伝え、勤務時間短縮や休憩、休業などの指導が必要か相談してください。カードの発行や記載内容は医療機関に確認しましょう。
Q5. つわりで休んだことを理由に解雇されることはありますか？
妊娠や出産、妊娠中の制度利用などを理由とする不利益な取り扱いには、法律上の規制があります。ただし、個別の事情や会社の対応によって論点が異なるため、困ったときは会社の相談窓口、都道府県労働局の雇用環境・均等部（室）などに相談してください。記録を残すため、欠勤連絡、医師の指示、職場とのやり取りは保存しておきましょう。
つわりで仕事を休むときのチェックリスト
体調が悪いときは、制度を一度にすべて確認する必要はありません。まずは安全に休むことを優先し、落ち着いた段階で次の項目を確認しましょう。
- 水分が取れない、強いめまい、出血などがないか確認する
- 当日の欠勤連絡を会社のルールに沿って行う
- 症状と仕事内容を産婦人科へ相談する
- 医師の指示があれば診断書や母健連絡カードを依頼する
- 有給休暇、欠勤、特別休暇、休職の扱いを人事に確認する
- 給与、社会保険料、傷病手当金の可能性を確認する
- 復帰時の勤務時間、休憩、業務内容を話し合う
- 職場との連絡記録や提出書類の控えを保管する
妊娠中のつわりで仕事を休むことは、決して特別なことでも、本人の責任でもありません。つらい症状を我慢して悪化させる前に、産婦人科と職場へ相談し、休む・勤務を調整する・制度を利用するという選択肢を検討してください。制度の条件や手続きは、勤務先、加入している健康保険、最新の法令によって異なります。最終的な取り扱いは、医療機関、勤務先の人事・労務担当者、健康保険者、厚生労働省などの公式情報で確認しましょう。
